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ハイウェイテクノフェア２０１８　−高速道路を支える最先端技術−

に出展いたしました。

 

 

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緑十字展2018 〜働く人の安心づくりフェア〜に出展いたしました。ご来場ありがとうございました。

名称
緑十字展2018 〜働く人の安心づくりフェア〜

会期
平成30年10月17日（水）〜19日（金）

会場
パシフィコ横浜　展示ホールD

入場料
無料

主催
中央労働災害防止協会

協力
（公社）神奈川労務安全衛生協会

協賛
日本労働災害防止推進会

後援
厚生労働省、経済産業省、国土交通省、環境省、スポーツ庁、警察庁、神奈 川県、横浜市、一般社団法人日本経済団体連合会、日本商工会議所、全国中小 企業団体中央会、日本労働組合総連合会、一般社団法人神奈川県経営者協会、 横浜商工会議所、神奈川県商工会議所連合会、神奈川県商工会連合会、神奈川 県中小企業団体中央会、一般財団法人地方公務員安全衛生推進協会、日本労働 組合総連合会神奈川県連合会、公益社団法人日本保安用品協会、公益社団法人 神奈川県医師会、神奈川県社会保険労務士会、NHK横浜放送局　（順不同/ 予定、申請中含む）

出展内容
（1）
安全衛生関連分野
（2）
機械安全関連分野
（3）
職場環境改善関連分野
（4）
作業方法改善関連分野
（5）
健康増進・メンタルヘルス関連分野
（6）
防災関連、地球環境保全・温暖化対策分野
（7）
その他

出展規模
100社・団体　450小間（予定）

来場者数
23,893名

来場対象
全国産業安全衛生大会参加者、地元事業場の経営首脳及び安全衛生・環境保安・人事・労務担当者、産業医、保健師、衛生管理者、自治体の安全衛生担当者、工業系の大学・専門学校、工業高校等の教職員・学生等

特別企画
安全衛生保護具体験道場ほか

 

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たまゆらフェスタ2018（グランキューブ大阪）に出展しました。

「たまゆらフェスタ」を開催させていただくこととなりました。
「つなぐ、つながる、ヒト、モノ、未来」をテーマに、５０社以上のメーカーによる「働き方改革」をコンセプトにした出展と、たまゆらのお客様やお取引先様にも出展いただき、ビジネス交流の場を提供いたします。

 

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バイクのふるさと浜松2018に出展しました。

バイクのふるさと浜松2018　開催

バイクのふるさと浜松2018は、平成30年8月25日(土)・26日(日)の2日間
浜松市総合産業展示館（浜松市東区流通本町）にて開催されます！ スズキ・ホンダ・ヤマハ創業の地・浜松で毎年開催のイベント！
ライダーはもちろん、これからバイクに乗ろうとお考えの方も必見のコンテンツ満載！

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猛暑対策展2018に出展しました。

ブース３C-06です。

名　称

第4回 猛暑対策展

会　期

2018年7月18日（水）〜20日（金）の3日間 10：00〜17：00

会　場

東京ビッグサイト 東ホール（東京国際展示場）

主　催

一般社団法人日本能率協会

展示予定規模

70社/100ブース

来場登録予定者数

45,000名

※同時開催展含む

入場登録料
（予定）

3,000円（税込）

※招待状持参者、事前登録者、官庁・地方公共団体、学生は登録無料

 

 

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施設園芸・植物工場展 2018（GPEC）に共同出展いたしました。

ブース：D-01

共同出展者：SOPIC様

名　　称 施設園芸・植物工場展 2018（GPEC）
Greenhouse Horticulture & Plant Factory Exhibition / Conference
会　　期 2018年7月11日（水）? 13日（金）
開場時間 10：00 ? 17：00
会　　場 東京ビッグサイト
主　　催 一般社団法人 日本施設園芸協会
後　　援 農林水産省、経済産業省、全国農業協同組合中央会(JA全中)、
全国農業協同組合連合会(JA全農)、農林中央金庫、(一社)全国農業会議所、
(公社)全国農業共済協会、(株)日本政策金融公庫（順不同、一部申請中）
共　　催 アテックス株式会社
協　　賛 関係諸団体（申請予定）
展示規模 国内外250社・団体（目標）
来場者数 42,000人（目標）
入 場 料 1,000円（税込）
※来場登録制
※Web事前登録者・招待券持参者は無料

WBSトレンドたまご　2018/7/10　OA

高槻地震や西日本豪雨のさなか、超絶忙しい展示会となりました。

 

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【大阪発開催】人間エアコン

建築材料・住宅設備総合展　KENTEN2018に出展します。

名称	建築材料・住宅設備総合展　KENTEN2018
会期	2018年6月7日（木）・8日（金）
テーマ	安心で豊かな生活環境の未来へ
会場	インテックス大阪（〒559-0034 大阪市住之江区南港北1-5-102）
主催	一般社団法人日本建築材料協会、日本経済新聞社、テレビ大阪（順不同）
共催	大阪建築金物卸商協同組合
後援	経済産業省、国土交通省、環境省、大阪府、京都府、兵庫県、大阪市、東大阪市、京都市、神戸市、（独）日本貿易振興機構（ジェトロ）大阪本部、 （一社）日本建築協会、（公社）大阪府建築士会、（一社）日本建築学会 近畿支部、（公社）日本建築家協会 近畿支部、（一社）大阪建設業協会、 （一社）大阪府建築士事務所協会、（一社）日本建設業連合会 関西支部、（一社）日本建築構造技術者協会 関西支部、 （公社）日本建築積算協会 関西支部、（一社）建築設備技術者協会 近畿支部、（一社）大阪電業協会、（一社）大阪空気調和衛生工業協会、 （一社）大阪府設備設計事務所協会、（一社）関西建築構造設計事務所協会、大阪建築金物工業協同組合　他〔予定・順不同〕
運営事務局	テレビ大阪エクスプロ
入場料金	無料〔登録制〕
目標来場者数	22,000人
展示規模	140社・団体、210小間（見込）

出展対象

企画フェア・ゾーン

NEW!建築現場アップグレードフェア

作業員を守るヘルメットや作業服、健康を保つ暑さ寒さ対策の冷暖房器具や飲食物、足場、養生シートなどの資材　ほか

NEW!ライティングフェア

LED、有機EL照明、照明アプリ、照明システム　ほか

NEW!DIYゾーン

大工道具・工具、金物、補修材、塗料・塗装用品、電気用品・照明器具、家庭電化製品、水まわり用品、作業用品　ほか

デザイン＆インテリアフェア

インテリアデザイン、建築デザイン、収納家具、テーブル、ソファー、家電、ホームシアター、カーペット　ほか

建材関連・関連製品

内・外装工事材、金属工事材、左官工事材、木工事材、防水工事材、屋根工事材、塗装工事材、合成樹脂材、遮音工事材、断熱工事材、耐震工事材、免震工事材、雑工事材、コンクリートブロック、タイルガラス、建築金物、建具、塗料、接着剤、開口部材、床材、壁材、インテリア、エネルギー管理システム　ほか

高齢者対応住宅関連

バリアフリー関連資機材、介護機器、ホームエレベーター、階段昇降機　ほか

住宅設備関連

電気設備、給排水設備、ガス設備、空調設備、排煙設備、厨房設備、浴室、浴槽、トイレ、洗面設備、階段、物置、ソーラーシステム、防災設備、避難設備・機器、ホームオートメーション関連機器、ホームセキュリティー設備・機器、生ゴミ処理設備、ユニット家具、室内装飾材、照明機器、音響設備、ホームシアター関連設備・機器、フィットネス設備健康機器、宅配ボックス　ほか

リフォーム関連

リフォーム対応建築材料・設備、リフォーム対応ソフト・システム、非破壊検査　ほか

景観材料・エクステリア関連

門扉、フェンス、園芸資材、造園設備、公園設備資材街灯、庭園灯、各種景観材料、各種駐車設備、テラス土壌改良剤、緑化資材、舗装資材、DIY資材　ほか

耐震・制震・免震関連

耐震構造材・補強部材、制震・免震システム・工法、各種地震対策設備・建材・サービス　ほか

環境関連

リサイクル建築資材、廃棄物再利用土木資材、省工ネ建築工法、蓄熱式冷暖房システム、コ・ジェネシステム、冷熱利用システム、太陽光発電システム、土壌改良システム、屋上緑化関連資機材、雨水利用関連機器排水処理システム　ほか

建設ソフト・システム関連

各種設計CAD、建築CAD／CG、設備CAD、インテリアデザインシステム、都市・住宅デザインシステム、各種積算システム、工事原価管理システム、測定・分析機器、製図、計測器、工具、VRシステム、IOT、3Dプリンタ、BIM　ほか

健康住宅関連

ノンホルマリン建材、抗菌・抗力ビ建材、通気・換気システム　ほか

図書・情報・サービス関連

各種建築・住宅関連図書、建築・住宅関連情報サービス　ほか

来場対象

• 建築設計事務所
• 住宅メーカー・工務店・リフォーム業
• 保守・メンテナンス業
• 流通関連（小売業・飲食業・サービス業・ホームセンター）
• 建材メーカー・住宅設備メーカー・インテリア関連メーカー

• 大学・学校、研究機関等の専門家および関係者、その他ユーザー
• 建設業（ゼネコン・サブコン）
• 不動産・デベロッパー
• （建材・設備などの）商社
• 官公庁・地方自治体・関連団体
• 発注者（店舗オーナー・ビルオーナーなど）

※上記内容は、2017年9月時点のものです。都合により内容を変更する場合がございます。あらかじめご了承ください。

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2018地球温暖化防止展（GWPE 2018）に出展いたしました！

たくさんのご来場ありがとうございました！

ブースA102　東１ホール

名　　称

■2018地球温暖化防止展（GWPE 2018）

テ ー マ

■CO2削減と新エネ・省エネビジネスの推進

目　　的

■企業の社会的責任が問われる時代に入り、環境との共生を無視しては企業の存続すら危ぶまれる時代になりました。また持続可能な低炭素社会の構築に向け、地球温暖化問題やエネルギー問題の解決は避けて通れない課題です。とりわけ省エネルギーや再生可能エネルギー、ヒートアイランド技術、CO2 排出削減技術の活用は温暖化対策にとり最重要の取り組みです。そうした中、各種課題に対応する様々な環境技術・サービスを一堂に展示情報発信する事により環境保全啓発を行い、国民生活の安定と環境・温暖化防止関連産業の発展を目的とします。

後　　援
(前回実績)

■環境省、経済産業省、国土交通省、文部科学省、東京都、一般社団法人地球温暖化防止全国ネット（全国地球温暖化防止活動推進センター）、在日ドイツ商工会議所、KOTRA（大韓貿易投資振興公社）、TAITRA（台湾貿易センター）

協　　賛
(前回実績)

■17団体

展示規模

■屋内300小間（1小間3m×3m）

主　　催

■日報ビジネス 株式会社
（週刊循環経済新聞 / 月刊廃棄物 / 隔月刊イー・コンテクチャー / 隔月刊地球温暖化 / 産廃NEXT）

会　　期

■2018年5月22日（火）〜5月25日（金）4日間

開催時間

■午前10時〜午後5時（最終日は午後4時まで）

会　　場

■東京ビッグサイト 有明　東展示棟　〒135-0063　東京都江東区有明三丁目10番地1号

動員計画

■NEW環境展 / 地球温暖化防止展合わせて16万人

入場料

■1,000円（税込）、両展示会に入場できます。

併催行事

■記念講演会・セミナー

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大阪モーターサイクルショー2018に出展しました！

ブース：2号館　B36　（ホンダモーターサイクルジャパン前）

名　称	第34回 大阪モーターサイクルショー2018
テーマ	LOVE BIKE
開催日時	2018年3月16日（金）・17日（土）・18日（日） 3日間　10：00〜17：00
開催場所	インテックス大阪1・2号館 〒559-0034 大阪市住之江区南港北1丁目5番102号
目標来場者数	66,000名
主　催	(一社) 日本二輪車普及安全協会 近畿ブロック
後　援	経済産業省近畿経済産業局　国土交通省近畿運輸局　大阪府　大阪市 （一社）全国軽自動車協会連合会　（一社）自動車公正取引協議会 （一社）日本自動車工業会　（一財）大阪府交通安全協会 （一社）全国二輪車用品連合会
協　賛	（株）スズキ二輪　（株）ホンダモーターサイクルジャパン ヤマハ発動機販売（株）　（株）カワサキモータースジャパン （一財）日本モーターサイクルスポーツ協会 （公財）自動車リサイクル促進センター　（一社）日本自動車連盟関西本部 大阪オートバイ事業協同組合　近畿モーターサイクルスポーツ協会
入場料	【 前　売 】 大人…1,300円　 ペア…2,200円 【 当　日 】 大人…1,600円　 ペア…2,600円 ※高校生以下、障がい者の方は無料　※料金はすべて税込み
割引特典	【 若割U22 】 開催日当日に18歳〜22歳の方を対象に、当日券に限り 1名＝1,100円、2名＝2,000円、3名＝2,700円、4名＝3,200円で入場できます。
前売り入場券取扱	協賛バイクショップ、主要バイクショップ、主要バイク用品ショップ、ローソン、 ミニストップ、ファミリーマート、セブンイレブン、サークルK・サンクス、チケットぴあ、 ローソンチケット、CNプレイガイド、イープラス、出展者 他
前売券 販売予定日	2018年2月1日

YouTube challenge 2018

ツーリング史上、最強の冷却力を体感せよ！熱中症対策水冷服「人間エアコン」

”YouTubeチャレンジ2018みんなの動画投稿まってるZ！”

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川崎国際環境技術展2018
Kawasaki International Eco-Tech Fair 2018に出展しました。

コンセプト

「川崎からはじまるグリーンイノベーション　一歩先へ、もっと先へ」

開催目的

「川崎国際環境技術展」は、国内外の環境問題に即応する環境技術から地球環境問題を解決する最先端の環境技術まで幅広く展示を行い、川崎の地から国内外へ発信し、出展企業・団体と国内外の企業等とのビジネスマッチングの場を提供します。

会期

2018年2月1日（木）・2日（金）10：00〜17：00

会場

とどろきアリーナ／神奈川県川崎市中原区等々力1-3

会場規模

屋内展示ブース／240小間（1小間 2m×2m）

入場料

入場無料

主催

川崎国際環境技術展実行委員会

実行委員長／川崎市長
副実行委員長／川崎商工会議所会頭

【委員会メンバー】
川崎市、経済産業省、（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構、（独）日本貿易振興機構、（国研）産業技術総合研究所、（独）国際協?機構、（独）中小企業基盤整備機構、（独）環境再生保全機構、慶應義塾大学、明治大学、専修大学、環境福祉学会、国連工業開発機関、神奈川県、ＮＰＯ法人産業・環境創造リエゾンセンター、（一財）日本環境衛?センター、川崎市地球温暖化防止活動推進センター、川崎商工会議所、川崎市工業団体連合会、川崎工業振興倶楽部、（公財）川崎市産業振興財団

後援（予定）

駐日バングラデシュ人民共和国大使館、 在日カンボジア王国大使館、 中華人民共和国駐日本国大使館、 駐日デンマーク王国大使館、 駐日インドネシア共和国大使館、 駐日大韓民国大使館、 駐日ラオス人民民主共和国大使館、 駐日マレーシア大使館、 駐日ミャンマー連邦共和国大使館、 駐日オマーン・スルタン国大使館、 駐日タイ王国大使館、 駐日ベトナム社会主義共和国大使館、 アメリカ州政府協会、 オーストラリアクィーンズランド州政府駐日事務所、 国際機関日本アセアンセンター、 日本経済新聞社、 神奈川新聞社、 tvk、 共同通信社

協力（予定）

（公財）川崎市国際交流協会、川崎国際ビジネス交流推進協議会、国際基督教大学、立教大学

 

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